経済的自由達成度（２０１９年１月時点）
こんばんは、まろたです。
仕事が忙しいと中々平日に記事が書けないですね。
１月の記事は少なめでしたが、恒例の経済的自由達成度報告をいたします。
年間受取配当金（２０１８年２月～２０１９年１月）
１月は年２回配当の銘柄からの配当があり、税引前で１０万円超の配当金を受領しました。
直近１年間の受取配当金は、税引前（pre-tax）で483,752円。
税引後（after-tax）で411,428円となりました。
経済的自由達成度（２０１９年１月時点）
くどいようですが、進捗報告の際には毎回過去記事を紹介させて頂いています。
この記事の通り、資産からの収入で年間２４０万円を稼ぐ状態を経済的自由と定義しています。
２０１９年１月時点での経済的自由達成率は、411,428÷2,400,000=17.1%です。
本格的な配当金受領開始は２０１８年３月からなので、足りない１か月を見積もります。
いよいよ来月からはこの見積もりも不要になります。実績だけを掲載できた方がスッキリします。
四半期配当なので、来月の受取配当金を３か月前と同額と見積もると、433,933円となります。
こちらの数字で経済的自由達成度を計算しなおすと、433,933÷2,400,000=18.1%となります。
中間目標（step1）達成度（２０１９年１月時点）
続いて、直近の中間目標であるstep1（月額８万円）達成度についても計算してみます。
この目標を達成できれば最低限の生活が可能になり、生きるために働く必要が無くなります。
年金の受給開始時期については７０歳から貰える想定で計算しています。
受給額は夫婦とも今すぐに仕事を辞め、納付を全額免除した場合のシミュレーション値です。
更に、それを保守的に５割引した金額を用いて計算します。
既に年金を含めた月額は８万円を超えているため、７０歳以降の目途は立っています。
７０歳までは配当金収入に運用していない貯蓄の取り崩しを加えて計算します。
保守的に年率２％のインフレを想定すると、貯蓄の取崩可能額は年間約４１万円となります。
step1達成率は、848,900÷960,000=88.4%です。
極端な下落は一服、中々思い切った動きがとりづらい展開
昨年１２月は世界的に株価が大きく下落し、私の含み損もかつてない額まで膨らんでいました。
その後、今年に入って株価はある程度回復してきています。まだ含み損は大きいですが。
株価急落以降に大きく買い増しておくのが正解だったのでしょうが、それは結果論です。
今年に入っても下落基調が続く可能性もあったので、ゆっくりゆっくり買い増しを進めました。
先月時点では魅力的な利回りの株が多かったのですが、今は積極的に買うほどには見えません。
この展開で今の私にできるのは、慎重かつ継続的な買い増しだけかなと思います。
一方で、少しづつでも現預金比率を下げ、株式の割合を増やしていきたいとも思っています。
資産の半分を株式市場に投入してから１年以上が経過し、ある程度慣れてきた実感もあります。
パニック防止のための現預金はこんなに多くなくても大丈夫かもしれません。
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