老後の生活についての収支考察
こんばんは、まろたです。
続・ライフプランを試算して目標を明確にしよう
これまで、経済的自由達成のための試算をいくつか行ってきました。
ところで、ライフプランの試算には様々なライフイベントを考慮する必要があります。
特に、いくつかのイベントは収支に大きな影響を与えることが予想されます。
上記の試算はその多くを「回避」した場合の試算になっています。
今後、考慮していなかったライフイベントに参入することになるかもしれません。
その場合、前回の試算をベース金額として、当該イベントに係る収支を上乗せします。
必要額のハードルが上がれば、当然経済的自由達成の時期は後ろ倒しになります。
皆さまが参考にされる場合も、まずは日頃の生活からベースとなる生活費を算出して下さい。
その上に各種イベントをトッピングする形になります。
考察すべき主要なライフイベント
人生に金額的に大きなインパクトを与えるライフイベントと言えば、何が思い浮かぶでしょうか。
一般に「住宅購入」「子育て（教育・養育）」「老後の生活」の３つが人生の三大支出とされてます。
次いで、「親の介護」「保険加入」「車購入」なども金額的インパクトは大きいでしょう。
他に「結婚」「一人暮らし開始」「大病」「早期退職」なども考慮しておきたいライフイベントです。
これらについて、それぞれ収支への影響を試算していきたいと思っています。
以前にも書きましたが、皆さんは家計における社長です。
経営判断として、これらのイベントにどれだけの金額を配分するのか決めなければいけません。
もちろん「回避する」というのも一つの経営判断です。
今日はその初回として、三大支出の一つである「老後の生活」について考察していきます。
ライフイベント「老後の生活」
老後の定義は色々ありますが、ここでは年金受給開始以降を老後とします。
今後年金支給開始年齢が引き上げられても、定年年齢も引き上げられるはずですので。
もっと早く辞めるという選択肢もありますが、その影響は「早期退職」の方で考えます。
老後というライフイベントに関しては、回避することが極めて難しいです。
「老いる前に死ぬと決める」「死ぬまで働く」ぐらいしか回避策が思い浮かびません。
後者は働き方について裁量の大きい仕事が見つかれば、チャレンジしてみたくはありますね。
私の各種ライフプランでも老後の生活費については手当済です。
経済的自由を達成するということは、老後の生活にも問題が無いということです。
年金を加算できる分、経済的自由の達成よりも早く老後の生活には目途がつきます。
ライフプランへの影響額 ＝ 老後の生活費 － 年金受給額
上記の計算式で計算できます。とてもシンプルです。
にもかかわらず、老後の生活に金銭的な不安を抱く人は多いです。
それはきっとこの単純な数式の２変数が両方予想できていないからだと思います。
年金受給額の見込みについては過去にも一度触れています。
現時点で計算した見込み受給額の５割減で想定しておけば十二分に保守的でしょう。
例えば平均的な世帯年収で定年まで勤め上げた場合、世帯合計の受給額は年間３００万円程。
５割減と仮定すると、年間１５０万円、月額にして１２．５万円ほどになります。
あとはもう一つの変数である老後の生活費をいくらと想定するかで影響額が決まります。
ある調査によると、想定する生活費の平均は月２７万円（持ち家想定）だそうです。
なるほど、月額で１５万円ほど足りませんね。全然足りていません。
年金生活が３０年続くと仮定すると５，４００万円ほどを別途用意する必要があります。
ただ、本当に月２７万円も必要なのでしょうか。
子どもも巣立ち、住居も確保しています。身体も動かなくなりますし、人付き合いも減る。
医療費の心配はあるでしょうが、高額療養費制度があるので上限が決まっています。
それは介護についても同様です。収入が少ないほど上限額も低くなります。
例えば月額１５万円で問題ないと思えれば、差額は年間３０万円で済みます。
３０年間その生活を続けても、９００万円あれば貯蓄の取り崩しで対応できます。
どうでしょう。そこまで過度に恐れる必要は無いんじゃないでしょうか。
個人的には貯蓄以上に、生活コストを下げても幸福を感じる能力が重要だと思います。
自分はどんなことが好きなのか、今から時間をかけて把握しておきたいですね。
私の場合は読書、散歩、家族や友人との会話あたりが強力な武器になりそうです。
特に、老後は会社の人間関係が無くなるので、人との関わりは重要度を増します。
あなたは本当に大切にすべき人を大切にできていますか？
答えがNoなら、まずは人生の優先順位の見直しから始めてみるのが良いかもしれませんね。
Follow me!
