共働きを辞めたら家計はどうなる？
こんばんは、まろたです。
今日も共働きについての記事を書いていきたいと思います。
共働きを辞めてしまったら、家計はどうなるのか
こちらの記事でも書いた通り、結婚は家計管理において基本的にプラスに働きます。
ただ、それは各々働いていた２人が結婚後も共働きを続ける場合です。
結婚を機にどちらかが仕事をやめて専業主婦（夫）になると、一気に余裕が無くなります。
とは言え、ずっと共働きを続けられるかどうかは誰にも分かりません。
子育てで一時的に仕事を離れざるを得ないこともあるでしょう。
体調を崩したり、リストラに遭って不本意ながら離職せざるを得ないケースもあるかもしれません。
人生設計上、片働きになった場合の家計への影響を把握しておくことは大切だと思っています。
そうすれば、いざ働けなくなった場合でも過剰に恐れることなく、落ち着いて行動できます。
あるいは職場の環境が悪くなった時に、自信を持って「辞める」という選択ができます。
1人1人の売上総利益を把握しておく
片働きになった場合に家計がどうなるかをシミュレーションする具体的な方法があります。
夫婦それぞれの会社からの収入と、会社に居ることでかかる支出の差額を把握するのです。
以前紹介した家計管理の手法として、段階利益に分ける方法がありました。
ここでも紹介しましたが、会社に係る収入から支出を引いたものが各人の売上総利益になります。
家計の最終利益２００万円だとして売上総利益４００万円の夫が会社を辞めればマイナスになります。
よくある家計じゃないでしょうか。年間２００万円貯金できているのだから、合格点かもしれません。
しかし、これでは夫に何かあった時に従前の生活レベルを維持することはできません。
生活レベルを下げたり、保険をかけたりすることが必要になります。
ただ退職しただけでは保険は下りませんから、職場環境が悪くても辞めにくくなります。
価値観にもよりますが、どちらが仕事を辞めても家計の収支がマイナスにならないのが理想でしょう。
そのためには、支出をコントロールする必要があります。
「いくら貯蓄すれば良いか」についての一つの解
どちらかが仕事を辞めても家計収支がマイナスにならないよう支出をコントロールする。
これは、逆説的に言えば、年間いくら貯蓄すれば良いかの目安を与えてくれているとも言えます。
貯蓄の目安を○○万円という金額で設定する考え方もありますが、あまり意味が無いと思っています。
それよりも、「貯蓄の目安は夫婦のうち多い方の売上総利益」と考えては如何でしょうか。
これを達成できる支出レベルで満足して生活ができれば、片働きになっても全然平気です。
現実的には難しい家庭も多いでしょうが、意味のある目標にはなると思います。
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